生活習慣改善支援・健康経営推進支援なら株式会社PREVENTの「研究」ページ

株式会社PREVENT（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：萩原悠太、以下 PREVENT）の研究チームであるPREVENT Insight Labは、第99回日本産業衛生学会において、企業従業員の腰痛と労働生産性に関する3つの演題を発表しました。本発表群は、当社のサービスのSaniQaraに関連した演題となっており、職場における腰痛課題の「構造の把握」から「個別支援による介入」、さらに「効果を分けるメカニズムの解明」までを一連の流れとして扱い、実効性の高い職場腰痛対策のあり方を多角的に示すものです。

【発表演題一覧】

1. （課題把握）仕事内容の違いによる労働生産性関連因子の比較 ― デスクワーク中心群と身体作業群の検討 ―／発表者：中西 巧
2. （介入）腰痛を有する企業従業員に向けた生物心理社会的モデルに基づく個別支援の導入と検証／発表者：朝野 玄太
3. （メカニズム）職場の腰痛改善プログラムの効果と意識変容プロセス ― 共起ネットワークによる検討 ―／発表者：三木 貴弘

【演題1：課題把握】仕事内容によって、労働生産性に関わる要因は異なる

「仕事内容の違いによる労働生産性関連因子の比較 ― デスクワーク中心群と身体作業群の検討 ―」（発表者：中西 巧）

企業従業員1,623名（デスクワーク中心群1,176名、身体作業群447名）を対象とした横断研究で、仕事内容の違いによって、労働生産性の低下に関連する要因が異なることを明らかにしました。

主な結果

• 身体作業群は、デスクワーク中心群に比べて労働生産性が低く（労働生産性低下率56.1% vs 49.2%）、痛みが強く、腰痛の障害度が高い傾向が認められた。
• デスクワーク中心群では、年齢や性格特性（誠実性・神経症傾向）といった個人的要因が労働生産性の低下と関連していた。
• 身体作業群では、痛みの強さが労働生産性の低下と最も強く関連していた。
• 両群に共通して、腰痛に対する考え方が労働生産性と関連していた。

これにより、一律の腰痛対策ではなく、仕事内容の特性に応じた評価と、疼痛および疼痛認知を考慮した個別化アプローチの重要性が示唆されました。

【演題2：介入】生物心理社会的モデルに基づく個別支援が、腰痛による障害と活動制限を改善

「腰痛を有する企業従業員に向けた生物心理社会的モデルに基づく個別支援の導入と検証」（発表者：朝野 玄太）

腰痛を有する企業従業員125名（介入群75名、非介入群50名）を対象に、理学療法士による生物心理社会的モデルに基づく単回・対面型の個別支援（患者教育、セルフマネジメント指導、人間工学的助言）を実施し、その効果を検証しました。

主な結果

• 介入群では、腰痛の障害度がベースラインから有意に改善（変化量 −1.7点、p<0.001）。
• 介入群では、症状による活動障害時間も有意に改善（変化量 −2.6時間/3か月、p<0.05）。
• 一方、痛みの強さそのものは両群とも有意な変化はみられなかった。

痛みそのものの軽減にとどまらず、心理・社会的要因を含めて包括的に支援することで、腰痛による生活・業務上の障害や活動制限を軽減できる可能性が示されました。

【演題3：メカニズム】改善する人としない人を分けるのは「アドバイスの自分ごと化」

「職場の腰痛改善プログラムの効果と意識変容プロセス ― 共起ネットワークによる検討 ―」（発表者：三木 貴弘）

中等度以上の腰痛を有する従業員82名（改善群39名、非改善群43名）を対象に、なぜ改善する人としない人がいるのかという意識変容のプロセスを、参加者の自由記述に対する共起ネットワーク分析（テキストマイニング）により解明しました。

主な結果

• 改善群では、「アドバイス」がハブとなり「姿勢」「仕事中」「椅子」と強く結びつき、さらに「ストレッチ」と「効果」が共起するなど、実践による成功体験の循環が確認された。
• 非改善群では、「運動」「姿勢」といった語は出現するものの具体的な文脈との結びつきが弱く、「アドバイス」が孤立していた。また「優先」「後回し」「反省」といった語がみられ、業務多忙による実践の阻害が示唆された。

改善群では専門的な助言を自分の課題に対する解決策として「自分ごと化」し行動変容につなげていた一方、非改善群では知識としての理解にとどまり、実際の業務場面への適用に課題が残ったと考えられます。単に助言を提供するだけでなく、個々人が助言を自分ごととして受け止め、業務と並行して実践時間を確保できるよう具体的に支援することの重要性が示唆されました。

一連の研究が示すこと／社会実装に向けて

これら3演題は、職場の腰痛対策が痛みの軽減だけに焦点を当てるのでは不十分であり、職種・作業内容の特性把握、心理・社会的要因を含む個別支援、そして助言を実践につなげる仕組みづくりまでを一体で設計する必要があることを示しています。PREVENTは、生活習慣病の重症化予防をはじめとする健康支援事業で培ったデータ解析技術とノウハウを活かし、こうした科学的知見を自社の健康支援サービスや保険者支援の実践に還元し、より実効性の高い職場の健康づくりの社会実装につなげてまいります。

SaniQara（サニカラ）について

株式会社PREVENTは、企業向け事業として、健康経営・労働安全の観点から企業と従業員を支援するサービス「SaniQara（サニカラ）」を展開しています。SaniQaraは、腰痛・肩こりに専門的知見を有する理学療法士が中心となり、医学的エビデンスと行動変容の知見に基づいて、一人ひとりに合わせたセルフケアの習慣化を支援するサービスです。組織の健康課題を可視化するアセスメントレポートから、オンラインセミナー、対面アドバイス会、AI姿勢チェック会まで、企業の特性や課題に応じた最適なソリューションをご提案します。 詳細：https://prevent.co.jp/saniqara/

株式会社PREVENTについて

2016年7月設立、名古屋大学医学部発のスタートアップ。医療データ解析やリアルワールドデータ（RWD）を活用した健康支援ソリューションを提供しています。 代表取締役：萩原 悠太／本社：愛知県名古屋市／ウェブサイト：https://prevent.co.jp/

PREVENT Insight Labについて

「科学と社会実践の融合」をビジョンに掲げるPREVENTの研究部門。最新の研究成果を社会実装につなげ、人々の健康課題の解決を目指しています。