生活習慣改善支援・健康経営推進支援なら株式会社PREVENTの「研究」ページ

株式会社PREVENT（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：萩原悠太、以下 PREVENT）の研究チームであるPREVENT Insight Labは、名古屋大学との共同研究において、慢性腎臓病（CKD）を有する働き世代13,489名の健診・レセプトデータ（リアルワールドデータ）を解析し、尿検査や栄養指導がCKDへの「気づき（awareness）」を促すこと、そしてその気づきが腎機能低下の進行抑制につながる可能性を示しました。本成果は学術誌『Clinical and Experimental Nephrology』に掲載されました（DOI: https://doi.org/10.1007/s10157-024-02605-4 ）。

【本研究のポイント】

• CKD（3年連続でeGFR<60 mL/min/1.73m²）を有する13,489名のうち、自身のCKDを認識していたのはわずか2.8%。CKD関連の疾患コードを持つ1,614名に限っても19.6%にとどまった。
• 前年に尿検査を受けた人は、翌年にCKDへの気づきが生じるオッズが1.98倍（95%CI 1.29〜3.05）、栄養指導を受けた人は3.01倍（95%CI 1.38〜6.53）に上昇。
• 尿検査の実施回数が多いほど気づきが生じやすい「用量反応的」な関係も確認。
• CKDへの気づきが生じた群では、気づきの前後でeGFRの低下速度が改善（対照群との差＝年あたり＋0.92 mL/min/1.73m²、95%CI 0.18〜1.67）。
• CKDへの気づきと腎機能低下の抑制との有意な関連を初めて示した研究。

【研究の概要】

慢性腎臓病（CKD）は世界的に有病率が高い一方で、自覚症状に乏しく早期発見が難しいため、多くの患者が自身の状態に気づかないまま進行してしまうことが課題です。近年はSGLT2阻害薬などの薬物療法や多職種連携によってCKDの進行を抑えられる時代になり、早期の気づきと介入の重要性が高まっています。本研究では、レセプトデータから把握できる「尿検査」と「栄養指導」という医療者側の関わりに着目し、これらがCKDへの気づきを促すか、また気づきが腎予後に及ぼす影響を検証しました。

対象は、日本の大企業・中堅企業の約40の健康保険組合に加入する労働者とその被扶養者で、2013〜2022年に健康診断を受けた成人です。CKDを有する参加者を特定し、前年の尿検査・栄養指導と翌年の気づきの発生との関連を多変量ロジスティック回帰で分析しました。さらに、気づきが生じた群（ケース群）と、年齢・性別・eGFR・尿蛋白区分・追跡期間をマッチさせた対照群とで、気づき前後のeGFR低下速度の変化を線形混合効果モデルで比較しました。

【研究の成果】

• ベースラインでCKDを認識していた人はわずか2.8%であり、CKDステージ3の98.6%が自身のCKDに気づいていなかった。
• 尿検査（調整後オッズ比1.98）・栄養指導（調整後オッズ比3.01）はいずれも、翌年のCKDへの気づきの発生と有意に関連していた。
• CKDへの気づきが生じた群では、eGFR低下速度が気づき前の年あたり−1.97から気づき後の−0.89 mL/min/1.73m²へと改善。対照群との改善幅の差は年あたり＋0.92 mL/min/1.73m²（P=0.015）だった。
• 気づきが生じた群では、生活習慣を改善したいと考える人の割合が気づき前の35.4%から、気づき後には47.7%、翌年には51.8%へと上昇する傾向がみられた。
• 一方で、糖尿病・高血圧・脂質異常症・肥満を併存する人や、定期的に通院している人では、尿検査による気づきの効果が弱まる傾向があり、背景に応じた個別化されたアプローチの重要性が示唆された。

【社会的意義と実装可能性】

本研究は、尿検査や栄養指導といった医療者側の能動的な関わりが、患者自身のCKDへの気づきを促し、その気づきが腎機能低下の進行抑制につながりうることを、実社会の大規模データで示しました。とくに、健診で腎機能の低下が見られながら自覚のない早期CKDの層に対して、適切なタイミングで検査・指導・受診を促すことの重要性を裏づける知見です。

PREVENTが展開する受診勧奨サービスは、この課題に応えるものです。健康診断の結果が要治療であるにもかかわらず十分に通院・服薬できていない方に対し、医療機関への早期受診をお勧めすることで重症化を予防します。本研究が示すように、早期の気づきと受診・介入は腎予後の改善につながりうるものであり、PREVENTはMyStar・Myscopeの重症化予防事業で培ったデータ解析技術やノウハウを活かし、より実効性の高い受診勧奨事業を通じて、こうした科学的知見の社会実装を進めてまいります。

なお本研究には、健診を受けにくい重症例が含まれにくいことによる選択バイアス、腎臓専門医・かかりつけ医の受診状況を特定できないこと、気づきの評価が二択の質問票に基づくこと、観察期間が十分に長くないことなどの限界があり、今後は前向き介入研究による検証が求められます。

【受診勧奨サービスについて】

PREVENTの受診勧奨サービスは、健康診断の結果が悪く要治療と判断されたものの、十分に通院・服薬できていない方に対して医療機関への受診をお勧めするサービスです。医療機関への早期受診を促すことで、生活習慣病などの重症化を予防します。MyStar・Myscopeの重症化予防事業で培ったデータ解析技術やノウハウを活かし、より実効性の高い受診勧奨事業を実現します。

【株式会社PREVENTについて】

2016年7月設立、名古屋大学医学部発のスタートアップ。医療データ解析やリアルワールドデータ（RWD）を活用した健康支援ソリューションを提供しています。 代表取締役：萩原 悠太／本社：愛知県名古屋市／ウェブサイト：https://prevent.co.jp/

【PREVENT Insight Labについて】

「科学と社会実践の融合」をビジョンに掲げるPREVENTの研究部門。最新の研究成果を社会実装につなげ、人々の健康課題の解決を目指しています。